財団について

たくさんの社会課題に対し、わたしたちはどのような姿勢をとれるでしょうか。

まずは、知り、共有する。そして、小さな自分でもできることをやりながら、走りながら考える。問題系を解きほぐし、つながりあい、よりよい未来へとつくりかえていく。

それは、障害や難病を持つ方の支援に携わってきた土屋が、現場で培ってきた姿勢です。

介護の現場で、私たちは生命の輝きと同時に、そこにふくまれたやるかたない苦しみ、悲しみを目にしてきました。そうであるからこそ、人間同士がたすけあえば、なんとかできそうなものはあきらめたくないのです。

社会課題にアプローチする３つのカテゴリーがあります。国や市町村の行う「公助システム」、市場の「自助システム」。土屋の事業は、この２つのカテゴリーがまじりあったソーシャル・ビジネスとして大きくなってきました。財団の行う社会貢献活動は、３つ目の民間非営利の「共助システム」を活性化させていく試みです。

東日本大震災のあと、日本にあった財団は１０倍にまで増えたそうです。そこには、復興への迅速な対応を求めるニーズの高まりと、痛みをわけあう、助け合いの精神があったと思います。

民間の共助のセクターを成熟させることで、日本のたすけあいの文化をさらに発展させていきたいと願っています。

小さな声、たくさんの声に応えていく決意とともに、ここに一歩を踏み出します。